住宅産業新聞からの引用
https://www.housenews.jp/feature/9029

スマートハウスについて、8割が「関心がある」と回答――。

住宅展示場協議会が住宅展示場来場者に対して行ったアンケート調査の結果で、
半数近くが「内容を知っている」と答えるなど、認知度が進んでいることがわかった。
各アイテムについては、太陽光発電(PV)システムは認知度・導入意欲ともに高いが、
HEMS(家庭用エネルギー管理システム)は導入意欲が低いなど、格差が出ていることも明らかとなっている。
また、導入にあたっての自己負担額は、「100万円から200万円未満」が約3割と最も多く、
全体でも300万円未満で7割を占めた。

スマートハウス認知度は半数?

スマートハウスについて、「内容をよく知っていた」人は5・9%だが、
「少しは知っていた」の43・2%と合わせて、半数近い49・1%が内容認知者だった。

前年度の調査と比べると8・7ポイントアップ。
このうち、内容認知者の比率が全体の平均を上回っていたのは、
10回以上の来場者(内容認知者率68・0%)や建築予算3千万円以上(同63・3%)、
住宅計画が絞り込み・契約段階(62・6%)、及び実現済み(61・5%)だった。

関心度は、「大いに関心がある」24・3%、「少しは関心がある」55・7%で、
合計すると80・0%が何らかの関心を示した。東日本大震災による電力不足や計画停電、
電気料金の値上がりなど、エネルギーへの関心が背景としている。

そのポイントは「家庭消費電力の大半を自家発電できる」(75・3%)や
「余った電気を売電できる」(72・2%)が高い支持を得た。
反面、最適管理による節電効果、「見える化」による省エネ対策、
CO2排出抑制、などの項目はいずれも3割を切った。

太陽光は必須アイテムに

スマートハウスを構成する5つのアイテムについての認知率・関心率・導入(利用)意向率は、
太陽光発電システムは認知率(95・7%)、
関心率(79・5%)、導入意向率(57・9%)といずれも高く、
住宅建築時の必須アイテムとなりつつあるようだ。

家庭用燃料電池は、認知・関心・導入意向率ともに太陽光に次いで高く、
前回調査に対しても大幅にアップしている。
家庭用蓄電池も燃料電池に近い率だが、前回比ではポイントが低下していることがわかった。

HEMSは、認知・関心率は4割程度あるが、導入意向が約2割にすぎない。
また、EV・PHV用の充電装置は7割以上が認知しているが、導入意向は2割に届いていない。

スマートハウス化にあたって検討可能な自己負担額は、
「100万円~200万円未満」29・3%でトップ。
次いで「100万円未満」が27・0%、「200万円~300万円未満」11・8%の順となった。

一方で、「自己負担をしてまで導入したいとは思わない」との回答は
8・4%だったが、「わからない」も19・9%と一定数を占めている。

自己負担額の回答者に導入費用への考え方を聞いたところ、
「月々の電気代が安くなることで結果的に得になる」(78・2%)が最多。
以下、「売電ができることで結果的に得になる」(51・7%)、
「災害時などのリスクを考えた場合には必要」(41・3%)の順となった。